日本の食料事情は危機的なのか？

　21世紀で最もセクシーな職業は何か、ご存知だろうか？

「データサイエンティスト」と呼ばれる人たちである。膨大な数字やデータを分析し、必要な情報を取り出し、必要な形にまとめ提供するプロフェッショナルたちのことだ。IoT技術、IT、AIの長足の進化により、その活躍の場はどんどん広がり、アメリカでは最も人気ある職業となっている。日本でもその育成が急務となっている。

今後ビジネスで扱われるデータはますます膨大となり、よりスピーディで的確な分析が求められるようになる。

それも単にデータを分析するのではなく、どのようなデータをどう取り込み、どう読んでいくかがカギを握るとも言われている。すなわちデータの読み方の"思想" が問われるのだ。

　たとえば公的機関や新聞などの調査から集まった統計データ。そこから導き出された理屈や定説は、正しい、もしくは妥当と思われがちですが、そうではないことも多い。

　その１つの例として食料自給率がある。

　農水省のデータによると日本の食料自給率は、カロリーベースでおよそ38％、生産額ベースでは約68％（2016年度）となっている。かなり低い数字だ。

　国は2015年に当面カロリーベースで45％の自給率を目指しているが、欧米と比べるとまだまだ低い。

　年によっても違うが、広大な敷地をもつオーストラリアがだいたい200％～ 300％、同様に広い国土を持つカナダが140 ～ 180％と優に100％を超えているほか、フランスがだいたい120 ～ 140 ％、アメリカが120 ～ 150％ と100％ 超。100％を超えない国でもドイツが80 ～ 100％、スペインが90 ～100％、イギリス、イタリアが70～ 80％前後を行き来している。こと先進国を見る限り、日本は危険水域だとも言える。

　この計算式はどうなっているのだろう。たとえばカロリーベースの計算は図Aのとおり。

　式が意味するのは、１日に国内で供給されるカロリーのうち国産分のカロリーという意味だ。
　ここで注意したいのは、供給カロリー＝摂取カロリーとならないことだ。食料ジャーナリストの浅川芳裕さんによれば、「食料として提供されているのにもかかわらず、摂取されない分も含まれている」（『日本は世界５位の農業大国』）ということだ。